地震大国日本のオフィスの耐震工事
日本では、建物を建てるときには国が定めた耐震基準を満たしていなければなりません。なぜならば、日本は地震が非常に多い国だからです。過去にも大きな地震が起こって大勢の方の命を奪っているからです。
つまり現在日本にある建築物は、全てが耐震基準を満たしている建物なのですが、実は過去と現在の耐震基準は変わっています。この記事では耐震基準の過去と現代、そしてオフィスの耐震工事についてご紹介します。
- ・オフィスの耐震工事の重要性
- ・現代と過去の耐震基準の違い
- ・オフィスの耐震工事の方法
- ・オフィスビルの耐震工事のメリット
オフィスの耐震工事の重要性
冒頭で説明したように、日本は地震大国と呼ばれるほど地震が多い国です。過去に起こった地震では東日本大震災や阪神淡路大震災、熊本大地震などが起こっています。
また、これから30年の間に南海地震が起こる確率も非常に高く、地震に対する備えが必要です。実は一般住宅よりもオフィスの方が耐震については不安を感じる方が多いのですが、ご存知だったでしょうか。
というのも東日本大震災の被災から、建物の耐震についての基準が高くなりました。ところが現在使用されているオフィスビルのほとんどが、過去の耐震基準を満たした建物だからです。
もしも東日本大震災以上のクラスの地震がきた場合、果たして古いオフィスビルは耐えられるのかはわかりません。だからこそオフィスの耐震工事が重要視されているのです。
現代と過去の耐震基準の違い
まず過去の耐震基準では「震度5程度の地震で建物が倒壊しない」とありますが、現代の耐震基準では「中規模の地震では損傷せず、大規模の地震で倒壊・崩壊をしない」と変更になっています。
つまり耐震基準は大きく変わったわけではありませんが、耐えられる基準がかなり上がったことがわかります。つまり言い換えると、過去の耐震基準を満たした建物は巨大地震が起こったら、倒壊や崩壊する可能性が無いといえないかもしれません。
もちろん現代の耐震基準を満たすために、多くのオフィスビルが耐震工事を行っているのも事実です。そのための耐震工事の種類や費用をお話しします。
オフィスの耐震工事の方法
ここではオフィスの耐震基準に合った耐震工事の方法を簡単にご説明します。
オフィス家具の固定
大きな地震がきたときは、揺れが収まったら安全な場所へ移動するのが基本です。このときオフィス家具が倒れて通路をふさいでしまうと、速やかに避難するのが難しくなってしまいます。
この場合はオフィスに置いてある棚を壁に固定します。壁に固定すれば棚が倒れて通路をふさがないので、速やかに安全な場所へと非難が可能です。
コピー機や動きやすい家具に関しては、ホームセンターなどで売っているズレ防止グッズを使用すると良いでしょう。
外付けフレームの設置
外付けフレームはビルの外側にブレースというフレームを取り付けて建物を補強する工法です。この方法には「増設フレーム補強型」と「新設フレーム補強型」の2つタイプがあります。
外観にはほとんど影響がないので、見た目が重要なオフィスビルやマンションの耐震補強に最適です。
ブレースによる壁の補強
ブレースは外壁の補強とは逆に、構造部分を補強するためのものです。柱や梁を補強するので地震がきたときに柱の変形や破損を防ぐ役割を果たします。つまり倒壊や崩壊の危険を軽減するわけです。
実はブレースを取り付けていると、地震後の建物の状態にも良い影響があります。例えば地震に耐えても建物として使用できなくなるビルも多いのですが、これは地震の力で柱や梁が変形してしまったからです。
これをブレースが守るので、地震後にも建物として使用できるわけです。なので、できればブレースと外付けフレームを両方工事すると良いかもしれません。
オフィスビルの耐震工事のメリット
オフィスビル全体の耐震工事をするとなると、費用がかさんだり工事の間は使用できないこともあるかもしれません。しかしオフィスの耐震工事を行うメリットは非常に大きいといえます。
万が一巨大地震が起こった場合、従業員の命を守るだけではなくビルを利用している方の命も守ります。さらにビルの倒壊や崩壊を免れ、その後の点検で異常がなければ継続してオフィスとして使用できます。
耐震性が向上すれば、オフィス利用者や従業員にも安心感を与えます。とはいえ、費用や期間が必要なのでしっかりと計画的に行う必要があります。
この記事では、オフィスの耐震工事について、耐震基準の変化、そして耐震工事の種類やメリットをご紹介しました。
- ・オフィスの耐震工事の重要性
- ・現代と過去の耐震基準の違い
- ・オフィスの耐震工事の方法
- ・オフィスビルの耐震工事のメリット
この記事がオフィスの耐震工事でお悩みの方のお役に立てれば幸いです。